срочный займвзять кредит онлайн

データ・レポート

Data & Report

HOME ≫ データ・レポート ≫ 【業界トピックス】フードデリバリーサービスの決済方法上位は「クレカ」―MMD研究所

【業界トピックス】フードデリバリーサービスの決済方法上位は「クレカ」―MMD研究所

フードデリバリーサービスの決済方法上位は「クレカ」―MMD研究所

 MMD研究所は、株式会社コロプラが提供するスマートフォン向けインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」にて共同調査を行い、第32弾として「2020年インターネットでのフードデリバリーサービスに関する調査」を実施した。
 同調査は、スマートフォンを所有する18歳~49歳の1都3県(東京、神奈川、千葉、埼玉)に住む男女1,144名を対象にしており、調査期間は2020年6月23日~6月26日。

■ インターネットでのフードデリバリーサービスの認知は86.0%
利用経験は46.4%、2019年より16.5ポイント増

 スマートフォンを所有する18歳~49歳の1都3県(東京、神奈川、千葉、埼玉)に住む男女1,144名を対象に、知っているフードデリバリーサービスについて聞いたところ(複数回答可)、「Uber Eats」が67.2%と最も多く、次いで「出前館」が64.0%、「直営店(ドミノ・ピザ、マクドナルドなど)」(以下直営店)が48.4%となった。次に、フードデリバリーサービスを知っていると回答した人(n=984)にフードデリバリーサービスの利用経験を聞いたところ、インターネットでフードデリバリーサービスを利用したことがある人は46.4%となり2019年の同様の調査と比較すると16.5ポイント増となった。

 また、性年代別に1年以内のインターネットでのフードデリバリーサービスの利用経験をみると、男性で利用率が高かったのは30代で51.7%、女性は20代で57.5%となった。

■ 最も利用しているフードデリバリーサービスの上位は「直営店」「Uber Eats」「出前館」

 フードデリバリーサービス利用者(n=457)を対象に、最も利用しているフードデリバリーサービスを聞いたところ、最も多かったのは「直営店」で32.8%、次いで「Uber Eats」が27.8%、「出前館」が16.6%となった。

 2019年の同様の調査と比較すると、「直営店」が7.7ポイント減、「Uber Eats」が15.8ポイント増、「出前館」が4.5ポイント減となった。

■ フードデリバリーサービスを利用するシチュエーションの上位は
「料理をするのが面倒なとき」「その料理が食べたいとき」「外食したいが家を出るのが億劫なとき」

 フードデリバリーサービス利用者(n=457)を対象に、フードデリバリーサービスを利用するシチュエーションを聞いたところ、(複数回答可)「料理をするのが面倒なとき」が55.8%と最も多く、次いで「その料理が食べたいとき」が40.0%、「外食したいが家を出るのが億劫なとき」が28.7%となった。

■ フードデリバリーサービスを利用する頻度「2、3ヶ月に1回程度」が最多で22.5%

 フードデリバリーサービス利用者(n=457)を対象に、フードデリバリーサービスを利用する頻度を聞いたところ、「2、3ヶ月に1回程度」が22.5%と最も多く、次いで「1ヶ月に1回程度」が17.3%、「1ヶ月に2~3回程度」が16.6%となった。

 2019年の同様の調査と比較すると「週に1回程度」が6.6ポイント、「1ヶ月に2~3回程度」が6.7ポイント、「1ヶ月に1回程度」が1.6ポイント増となり、昨年より利用頻度が増加していることがわかった。

■ フードデリバリーサービスの決済方法の上位は「クレカ」「代引き」「クレカ以外のオンライン決済」
2019年と比較すると「クレカ以外のオンライン決済」が19.3ポイント、「クレカ」が8.6ポイント増

 フードデリバリーサービス利用者(n=457)を対象に、フードデリバリーサービスを利用する際の決済方法について聞いたところ、「クレジットカード支払い」が66.5%と最も多く、次いで「代金引換」が34.6%、「クレジットカード以外のオンライン決済」が26.5%となった。

 2019年の同様の調査と比較すると「クレジットカード以外のオンライン決済」が19.3ポイント、「クレジットカード支払い」が8.6ポイント増えていることが分かった。

■ 緊急事態宣言発令後の飲食店のデリバリー/テイクアウトの利用は84.9%

 フードデリバリーサービス利用者(n=457)を対象に、緊急事態宣言発令後に飲食店のデリバリーもしくはテイクアウトの利用について聞いたところ、「デリバリーを利用した」が38.3%、「テイクアウトを利用した」が20.8%、「デリバリー、テイクアウトの両方を利用した」が25.8%となり、合わせて84.9%の人が緊急事態宣言発令後にデリバリーもしくはテイクアウトを利用したことがわかった。

■ 調査概要
・ 調査期間:2020年6月23日~6月26日
・ 有効回答:1,144人
・ 調査方法:インターネット調査
・ 調査対象:スマートフォンを所有する18歳~49歳の1都3県に住む男女
・ 設問数 :14問

https://denpanews.jp/