フードデリバリーサービスの決済方法上位は「クレカ」―MMD研究所

　MMD研究所は、株式会社コロプラが提供するスマートフォン向けインターネットリサーチサービス「スマートアンサー」にて共同調査を行い、第32弾として「2020年インターネットでのフードデリバリーサービスに関する調査」を実施した。
　同調査は、スマートフォンを所有する18歳～49歳の1都3県（東京、神奈川、千葉、埼玉）に住む男女1,144名を対象にしており、調査期間は2020年6月23日～6月26日。

■ インターネットでのフードデリバリーサービスの認知は86.0％
利用経験は46.4％、2019年より16.5ポイント増

　スマートフォンを所有する18歳～49歳の1都3県（東京、神奈川、千葉、埼玉）に住む男女1,144名を対象に、知っているフードデリバリーサービスについて聞いたところ（複数回答可）、「Uber Eats」が67.2％と最も多く、次いで「出前館」が64.0％、「直営店（ドミノ・ピザ、マクドナルドなど）」（以下直営店）が48.4％となった。次に、フードデリバリーサービスを知っていると回答した人（n=984）にフードデリバリーサービスの利用経験を聞いたところ、インターネットでフードデリバリーサービスを利用したことがある人は46.4％となり2019年の同様の調査と比較すると16.5ポイント増となった。

　また、性年代別に1年以内のインターネットでのフードデリバリーサービスの利用経験をみると、男性で利用率が高かったのは30代で51.7％、女性は20代で57.5％となった。

■ 最も利用しているフードデリバリーサービスの上位は「直営店」「Uber Eats」「出前館」

　フードデリバリーサービス利用者（n=457）を対象に、最も利用しているフードデリバリーサービスを聞いたところ、最も多かったのは「直営店」で32.8％、次いで「Uber Eats」が27.8％、「出前館」が16.6％となった。

　2019年の同様の調査と比較すると、「直営店」が7.7ポイント減、「Uber Eats」が15.8ポイント増、「出前館」が4.5ポイント減となった。

■ フードデリバリーサービスを利用するシチュエーションの上位は
「料理をするのが面倒なとき」「その料理が食べたいとき」「外食したいが家を出るのが億劫なとき」

　フードデリバリーサービス利用者（n=457）を対象に、フードデリバリーサービスを利用するシチュエーションを聞いたところ、（複数回答可）「料理をするのが面倒なとき」が55.8％と最も多く、次いで「その料理が食べたいとき」が40.0％、「外食したいが家を出るのが億劫なとき」が28.7％となった。

■ フードデリバリーサービスを利用する頻度「2、3ヶ月に１回程度」が最多で22.5％

　フードデリバリーサービス利用者（n=457）を対象に、フードデリバリーサービスを利用する頻度を聞いたところ、「2、3ヶ月に１回程度」が22.5％と最も多く、次いで「１ヶ月に1回程度」が17.3％、「1ヶ月に2～3回程度」が16.6％となった。

　2019年の同様の調査と比較すると「週に１回程度」が6.6ポイント、「1ヶ月に2～3回程度」が6.7ポイント、「1ヶ月に1回程度」が1.6ポイント増となり、昨年より利用頻度が増加していることがわかった。

■ フードデリバリーサービスの決済方法の上位は「クレカ」「代引き」「クレカ以外のオンライン決済」
2019年と比較すると「クレカ以外のオンライン決済」が19.3ポイント、「クレカ」が8.6ポイント増

　フードデリバリーサービス利用者（n=457）を対象に、フードデリバリーサービスを利用する際の決済方法について聞いたところ、「クレジットカード支払い」が66.5％と最も多く、次いで「代金引換」が34.6％、「クレジットカード以外のオンライン決済」が26.5％となった。

　2019年の同様の調査と比較すると「クレジットカード以外のオンライン決済」が19.3ポイント、「クレジットカード支払い」が8.6ポイント増えていることが分かった。

■ 緊急事態宣言発令後の飲食店のデリバリー/テイクアウトの利用は84.9％

　フードデリバリーサービス利用者（n=457）を対象に、緊急事態宣言発令後に飲食店のデリバリーもしくはテイクアウトの利用について聞いたところ、「デリバリーを利用した」が38.3％、「テイクアウトを利用した」が20.8％、「デリバリー、テイクアウトの両方を利用した」が25.8％となり、合わせて84.9％の人が緊急事態宣言発令後にデリバリーもしくはテイクアウトを利用したことがわかった。

■ 調査概要
・　調査期間：2020年6月23日～6月26日
・　有効回答：1,144人
・　調査方法：インターネット調査
・　調査対象：スマートフォンを所有する18歳～49歳の1都3県に住む男女
・　設問数　：14問

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