- ■ フィーチャーフォンの所有比率は18.3％。ついに2割を切る。
- ■ モバイルWiFiルーターの所有率は2018年度調査から半減。
- ■ 2020年度の5Gサービスの動向が、今後の所有意向に影響する見込み。
株式会社 ＩＣＴ総研 （東京都千代田区）は4月19日、「モバイル端末の所有状況・所有意向調査」の結果をまとめた。対象はスマートデバイスを含むモバイル端末全般であり、回答者は2,000人。
フィーチャーフォンの所有比率は18.3％。ついに2割を切る。
調査の結果、現在所有している端末は、スマートフォンが73.2％でモバイル端末の中で最多となった。フィーチャーフォン（ガラケー/従来型携帯電話）は、18.3％と、ついに2割を切った。2018年度調査と比較して、フィーチャーフォンは2.1％減となり、減少傾向が続いている。
タブレット端末は、回線付きモデル（セルラーモデル）が3.8％、WiFiモデルが11.7％となった。近年は携帯電話キャリアの攻勢により、回線付きモデルの販売比率が高まっているものの、現在の所有では、未だにWiFiモデルの方が上回っている傾向が読み取れる。
モバイルWiFiルーターの所有率は2018年度調査から半減。
スマートフォンやタブレットなどのスマートデバイス以外では、モバイルWiFiルーターの所有率が4.3％となった。2018年度調査では9.1％であり、半減している。携帯電話キャリアの大容量プランや、スマートフォンのテザリングなどの影響を受けたものと考えられる。
アップルウオッチに代表される腕時計型端末の所有率は0.7％となり、2018年度調査の2.3％と比較して、所有比率を落とした。
2020年度の5Gサービスの動向が、今後の所有意向に影響する見込み。
モバイル端末の所有状況と併せて、「1年後に所有していたい」モバイル端末は何か？という所有意向を併せて聞いた。この結果、フィーチャーフォンは 10.7％と、現在の所有状況の半分近い比率となった。シニア層などに一定の需要は残るものの、ユーザーニーズの減少傾向が見て取れる。
全体的に、現在の所有率よりも、1年後の所有意向が減少する傾向となっている。今回調査では、1年後の所有意向について「わからない／あてはまるものはない」と回答した回答者が22.3％と非常に大きくなっている。潜在ニーズがあるとも言えるが、将来のことは分からないと考える回答者が増加しているとも読み取れる。
2020年度には、各携帯電話キャリアの5Gサービスが本格化すると見込まれており、その動向が各モバイル端末の所有意向に影響してくると考えられる。
ICT総研では、今後もスマートデバイスの利用実態、利用動向および市場環境について、定点観測を続けていく方針だ。
