子どものスマホ市場、6割が中学入学までに取得。物価高で維持に負担感

　JCOM株式会社とグループ会社のジェイコム少額短期保険株式会社は3月17日、子どもを持つ保護者（30〜50代男女578名）を対象にした「子どもの最新スマホ事情2026」調査の結果を発表した。スマートフォンを持たせる時期や維持費の負担感、故障・破損トラブルの実態を調べたもので、端末の高額化と長引く物価高が家計に影響を与えている現状が浮き彫りになった。

初スマホのタイミングは中学入学前後に集中
　調査対象の保護者のうち、すでに子どもにスマートフォンを持たせていると回答したのは59.9%にのぼった。初めて持たせた（または持たせる予定の）時期については、小学生の段階が34.3%、中学生段階が35.1%だった。中学1年生以前までを合計すると59.7%に達しており、春の進学・入学シーズンを前後して、子どものスマートフォンデビューが中学入学のタイミングに集中している実態が改めて示された。

端末の種類は「新規購入の安価なモデル」が40.2%、「新規購入の最新・高機能モデル」が39.9%と、新品購入が合わせて約8割を占めた。一方、小学校低学年（1〜4年）で持たせた家庭に限ると、中古または親のお下がり端末を選んだ割合が約3割となり、低年齢ほどコストを抑える傾向がうかがえる。新品・高機能モデルが主流である以上、故障時の修理費や再取得費は相応の金額になりやすく、保護者にとってのリスク要因となっている。

物価高直撃、半数超が負担感増。故障対応の9割近くで出費も
　端末価格や通信費を取り巻く環境については、物価高の影響でスマートフォンの維持費・買い替え費用への負担感が高まったと答えた割合が、「やや高まった」（28.6%）と「非常に高まった」（22.2%）を合わせて5割を超えた。端末価格が上昇を続けるなか、コスト管理は家庭にとって無視できない課題となっている。
また、子どもにスマートフォンを持たせている家庭の26.3%が、故障・破損トラブルを経験していた。対応としては「修理した」が46.1%、「買い替えた」が42.9%で、合わせて9割近くが出費を余儀なくされており、端末の高額化が家計への打撃を大きくしている構図が見える。

今回の調査は、子どものスマートフォン保有が中学入学を一つの節目として広がっている現状を可視化している。端末の高額化と物価高が重なる環境下では、通信事業者やMVNOがサービス設計において端末保護をどう組み込むかについて、検討の余地が生まれつつあるかもしれない。

J:COMリリース：https://newsreleases.jcom.co.jp/news/20260317_20298.html