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2014年度 スマートデバイス需要動向調査

■ スマートデバイスの出荷台数は、2013年度 3,679万台と過去最高に。
■ 2015年度には、タブレット端末とノートPCの年間出荷台数が逆転する見込み。
■ 今後は「法人向け」の存在感が年々増加。スマートデバイス市場拡大の原動力に。
■ 2台持ち歩くなら、スマホ+タブレット(WiFiモデル)の組み合わせが一番人気。

 株式会社 ICT総研 (東京都千代田区)は6月24日、スマートデバイスの市場動向調査結果をまとめた。スマートデバイスとは、スマートフォンとタブレットの総称と定義する。

■ スマートデバイスの出荷台数は2013年度3,679万台と過去最高に。

 2013年度のスマートデバイス出荷台数は、前年比107%の3,679万台となった。出荷台数規模が爆発したここ2~3年の増加ペースと比べると市場の成長に一服感があるが、特にタブレット端末の順調な増加を背景として、年間で過去最高を記録した。この3,679万台という数値は、同年のノートPCやフィーチャーフォン(従来型携帯電話)の3.3倍という出荷台数規模となり、持ち歩くためのデバイスとして、完全に主役の座を射止めた感がある。今後も引き続き堅調に増加していき、2017年度には2013年度比18%増の4,352万台となる見通し。

■ 2015年度には、タブレット端末とノートPCの年間出荷台数が逆転する見込み。

 スマートデバイスを、スマートフォンとタブレット端末に分解して見てみると、タブレット端末の伸びがスマートデバイスの出荷台数を牽引していることが分かる。タブレット端末の市場拡大開始時期は、スマートフォンよりも若干遅れたため、2~3年前はスマートデバイスに占めるタブレット端末の割合は非常に小さかったが、ここに来てその割合は着実に拡大。2013年度はタブレット端末の割合が19.4%に拡大した。これが2017年度には28.6%にまで拡大すると見られる。また、2015年度にはタブレット端末の年間出荷台数が1,041万台と、同年のノートPC出荷台数見込み(852万台)を逆転する見込み。

■ 今後は「法人向け」の存在感が年々増加。スマートデバイス市場拡大の原動力に。

 PCやフィーチャーフォンと比較すると、スマートデバイスの法人ユーザーの利用はまだまだ限定的となっていたが、PCとのソフト互換性の高いWindowsタブレットのラインナップが充実したり、セキュリティ面の不安が徐々に解消されてきたことなどにより、法人向け市場は年々拡大。2013年度はスマートデバイス全体の9.9%(364万台)が法人向け出荷となった。ノートPCの代替需要も今後増加していくことが予想されており、個人向けに比べて高い伸び率で増加していく見通し。

■ 2台持ち歩くなら、スマホ+タブレット(WiFiモデル)の組み合わせが一番人気。

 上記のようにスマートデバイスの出荷台数規模は拡大していく見込みだが、ユーザーが実際に外出時に普段持ち歩く端末は何なのか。また、1年後の時点では、どんな端末の組み合わせが理想と考えているのか。ICT総研では、約4,000人のモニターに対し、アンケートを実施した。
 その結果、現時点では外出時に「2台以上」の端末を持ち歩くユーザーは26.1%だが、1年後には35.5%と、2台以上の端末を持ち歩きたいとする回答者の割合が増加している。
また、「2台以上持ち歩く」とした回答者が支持する端末の組み合わせは、「スマホ+タブレット(WiFiモデル)」が現時点で15.6%、1年後の理想でも22.5%とトップとなった。現時点で持ち歩いている組み合わせとしては、「スマホ+フィーチャーフォン」(15.3%)も割合が高いが、1年後にはその割合はぐっと減少する。一方で、「フィーチャーフォン+タブレット(WiFiモデル)」は1年後には10.4%と伸びが著しいなど、通話料・通信料や使い方次第で、ユーザーが求める端末の組み合わせも、より多様化するものと考えられる。
 そんな状況の中で、携帯電話キャリア各社が次々と開始した通信料を分け合えるプランは、スマートデバイス市場の行方にも影響を与えるだろう。また、NTTドコモがiPadの取扱いを開始したことで、市場はますます競争激化の様相を呈すると見られる。スマートデバイス市場の動向にますます目が離せない。

【本資料の調査結果・推計データについて】
* 本資料における全ての文章、数値、表、グラフデータは、ICT総研スタッフによる取材やアンケート調査、各種文献等を元に当社アナリストが記述・推計したものであり、当該企業や公的機関等の公表値と異なる場合がある。また、資料公開時点のものであり、その後の市場環境等の変化や新たな分析に基づき予測データ等を予告なく変更する場合がある。

この調査の詳細データを調査レポートとして販売いたします。
スマートフォン、タブレット端末に加え、フィーチャーフォン、PC、電子書籍端末、フォトフレームなど、スマートデバイスを含む各モバイル端末についての個人・法人別の市場規模・将来予測を掲載。
また、大規模なアンケートによる利用者実態、未利用者の利用意向を属性別にクロス集計した結果なども掲載しています。

2014年度 スマートデバイス需要動向調査
92,500円(税別)

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