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2014年度 SNS利用動向に関する調査

■ 日本のSNS利用者は2014年末に6,023万人、2016年末には6,870万人へ拡大
■ ネットユーザーに占めるLINE利用率は48%、ツイッター 42%、フェイスブック40%
■ 利用者満足度1位はLINEで73.1ポイント、2位はスカイプで70.4ポイント
■ LINE利用者の有料サービス利用率は11%、ゲーム系アプリは3割以上が有料利用
■ 10%のSNSユーザーが誹謗中傷を受け、7%がアカウント悪用などの被害に遭っている

 株式会社 ICT総研 (東京都千代田区)は8月21日、2014年度のSNS利用動向に関する調査結果をまとめた。

■ 日本のSNS利用者は6,023万人(普及率61%)、2016年末に6,870万人へ拡大

 日本国内におけるSNS(ソーシャルネットワーキングサービス)利用者は年々増加しており、2014年末には6,023万人に達する見込みだ。2013年末の国内ネットユーザーは9,736万人と推定されるが、SNS利用者はそのうちの56.4%にあたる5,487万人だった。2014年の年間純増者数は536万人となる見込みで、1ヶ月平均で45万人の利用者が増加を続けている。
 SNSの大半は無料登録できることから複数のSNSに登録を行う利用者も多く、2013年末の国内における登録総数は、重複登録分も含めると約2億8,000万件に達する。したがってSNS利用者1人あたり平均で5件ほどのSNSに登録していることになる。SNS利用者は元々10代~20代の若年層が多かったが、SNS利用が当たり前になってきたことで40〜50代以上の年齢層にも拡大しており、登録者数・利用者数ともに増加傾向が見られる。このまま普及が進めば2016年末には利用者数は6,870万人、ネットユーザー全体に占める利用率は66.5%に達する見通しである。

■ ネットユーザーに占めるLINE利用率は48%、ツイッター 42%、フェイスブック40%

 ICT総研が2014年7月に実施したアンケート調査では、4,193人のアンケート対象者のうち64.9%が「人とのコミュニケーション」を行う目的でSNSや通話・メールアプリを利用していると回答した。全回答者の中で最もこのサービスの利用率が高かったのはLINE(ライン)で47.6%、Twitter(ツイッター)が41.9%、Facebook(フェイスブック)が39.9%、mixi(ミクシィ)が19.7%、Skype(スカイプ)が18.8%、Google+(グーグルプラス)が16.1%となっている。日本においては特にLINEの利用率が高く、ネット利用者全体の50%に迫る勢いで急成長を遂げている。

■ 利用者満足度1位はLINEで73.1ポイント、2位はスカイプで70.4ポイント

 主なSNSの利用者満足度に関するアンケート結果は、LINEの満足度が最も高く73.1ポイント、次いでスカイプが70.4ポイントだった。3位はツイッターで69.7ポイント、4位はGoogle+で64.5ポイント、5位はFacebookで64.1ポイントである。mixiはSNSとしての満足度は低く58.3ポイントに留まった。
 LINEやスカイプ、ツイッターの満足度が高いのは、無料サービスだけでも十分なコミュニケーションが取れるためである。

■ LINE利用者の有料サービス利用率は11%、ゲーム系アプリは3割以上が有料利用

 主な通話・メールサービスやゲームアプリの有料サービス利用金額に関するアンケートでは、通話・メール系サービスに比べてゲーム系アプリの利用金額が高い傾向が顕著に表れている。
 Clash of Clans(クラッシュオブクラン)などの大ヒットゲームアプリを提供しているSupercell(スーパーセル)の利用者のうち、有料サービスを利用しているユーザーは42.8%に達している。この他、GungHo(ガンホー)、GREE(グリー)、Mobage(モバゲー)などのゲームアプリ利用者も、3割以上のユーザーが有料サービスを利用していると回答した。
 これに対して、通話・メール系サービスでの利用が多いツイッター、スカイプ、フェイスブック、ミクシィなどは有料サービス利用率が10%未満となっている。Google+、LINE、Ameba(アメーバ)の有料サービス利用者も11~12%に留まっており、無料サービス利用率が高いことを示している。ただし、ミクシィはゲーム系アプリであるモンスターストライクの登録者が1,100万人を超えるなど、今年に入って有料課金サービスの利用者を増やしており、LINEでもディズニーツムツムなどの課金型ゲーム利用者が急速に増えている。最近では、無料の通話・メール系サービスで数千万人規模のユーザーに無料会員登録してもらい、その後有料課金のゲーム系アプリなどでマネタイズを図るというビジネスモデルがSNS事業として主流になりつつあるようだ。

■ 10%のSNSユーザーが誹謗中傷を受け、7%がアカウント悪用などの被害に遭っている

 SNSの普及により、ネット上でのコミュニケーションの利便性は著しく高まっている。従来型のEメールや電話のように何人もの人に連絡を取る際の煩わしさから解放され、効率的に時間を使えるようになったと感じる人も多い。個人だけでなくビジネスシーンでのSNS活用も増えており、企業が積極的にSNSを取り入れる事例も目立っている。SNSによって様々な恩恵を得ることができたのは事実だが、その一方でSNSの負の側面も浮上してきた。ICT総研が実施したアンケート結果では、SNS利用時に知らない人から友達申請を受けてとまどいを感じた人は31.4%、SNSに時間を使いすぎて後悔した人は29.2%に達している。
 この他、SNSの着信が多すぎてストレスを感じた人は23.6%、SNSで誹謗中傷を受けた人も10.1%となっている。また、自分のアカウントを悪用されたと回答した人は6.7%であり、アカウントの盗用や悪用によって詐欺などの被害に会う可能性も存在している。国民の半数にあたる6,000万人もの人がSNSを日常的に利用する中では、利便性だけでなく安全性を高めることが必要である。今後は、SNSが安心できるサービスであると認識されない限り、普及率に歯止めがかかることも起こり得るだろう。

【本資料の調査結果・推計データについて】

* この調査は、SNS運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー4,193人へのwebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものである。
* 本資料におけるSNSとは、不特定多数のネットユーザー間の交流を促進する商用サービスとして定義しており、狭義のSNS(友人知人間のコミュニケーション交流サービス)と比べて広義のSNSとなっている。
* 本資料における全ての文章、数値、表、グラフデータは、ICT総研スタッフによる取材やアンケート調査、各種文献等を元に当社アナリストが記述・推計したものであり、当該企業や公的機関等の公表値と異なる場合がある。
* 本資料における全ての文章、数値、表、グラフデータは、資料公開時点のものであり、その後の市場環境等の変化や新たな分析に基づき予測データ等を予告なく変更する場合がある。
* 本資料について、ICT総研の許可無く、データ、グラフ等を広告および販促活動に利用することを禁止する。
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