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2015年 有料動画配信サービス利用動向に関する調査

■ 有料動画配信サービス利用者数は960万人、2018年に1,490万人へ拡大

■ 10~20代はスマートフォンで動画視聴、30代以上のユーザー層はパソコン視聴が中心

■ 動画配信サービスで利用するコンテンツは海外映画49%、国内映画44%

■ 動画配信サービス作品数では、「dTV」が国内最多の12万本を提供

 株式会社 ICT総研 (東京都千代田区)は9月28日、「2015年 有料動画配信サービス利用動向に関する調査」の概要をまとめた。

■ 有料動画配信サービス利用者数は960万人、2018年に1,490万人へ拡大

 固定系光回線サービスやモバイル回線におけるLTEなど、高速ブロードバンドサービスの普及に伴い、インターネット経由で有料動画配信サービスを利用するユーザーが増加している。ネットで提供される映画、ドラマ、音楽など高品質な動画コンテンツが増えたことで、放送型の視聴からビデオオンデマンド(VOD)による利用も一般的となってきた。これまでの動画配信方式は、1本あたり数百円程度で視聴できるペイパービュー(PPV)方式が中心だったが、月額1,000円以下で大量の動画を見放題で提供する「定額見放題」サービスの利用者も急増している。

 2014年末(12月末)時点の有料動画配信サービス利用者は790万人で、このうち定額制サービスの利用者数は過半数の420万人であった。2015年末の有料動画配信サービス利用者は960万人となる見込みで、さらに2018年には1,490万人にまで拡大すると予測する。特に定額制サービスの利用者増が顕著で、2018年には定額制サービス利用者だけで1,000万人を突破する見通しだ。

■ 10~20代はスマートフォンで動画視聴、30代以上のユーザー層はパソコン視聴が中心

 ICT総研が2015年9月に実施したWebアンケート調査の結果では、若年層ほどスマートフォンで動画を視聴する傾向が見られた。有料動画配信サービスを視聴するデバイス(端末)を年代別に見ると、10〜20代のユーザー層では、67%のユーザーがスマートフォンで動画を視聴していた。これに対して50代のユーザーはスマートフォンでの視聴は37%と少なく、パソコンでの視聴が75%と高かった。タブレット端末とテレビによる視聴はいずれの年代でも2割〜3割程度で年代によって差が少ないことも明らかとなった。今後はスマートフォンの所有率が高年齢層でも高まることが見込まれるため、スマートフォンによる動画視聴の割合がさらに高まることは確実である。
 また、高画質動画の視聴用デバイスが今後はパソコンからテレビに映っていくことも予想されるため、スマートフォンとテレビのそれぞれの視聴環境に適したサービスメニューを拡充することによって、さらに利用者数を増やすことが可能になるだろう。

■ 動画配信サービスで利用するコンテンツは海外映画49%、国内映画44%

 アンケート調査の結果では、有料動画配信サービスで利用されている主なコンテンツは海外映画が49%と最も多く、次いで国内映画が44%、さらに海外ドラマ39%、アニメ34%、国内ドラマ29%となっている。
 音楽ビデオなどの利用率は18%、趣味・エンタメが17%、スポーツ13%と映画・ドラマに比べるとやや少ないものの、これらのコンテンツはコアなファン層に視聴される傾向があり、動画配信サービスには欠かせない素材である。自分に適したコンテンツ利用を目的として動画配信事業者を選択するユーザーも少なくないため、映画、ドラマ、アニメ、音楽、スポーツなど多様なコンテンツを揃えるサービス事業者が今後は優位に立つものと見込まれる。

■ 動画配信サービス作品数では、「dTV」が国内最多の12万本を提供

 日本国内の主な有料動画配信サービスでは、dTVが12万本と国内最多のコンテンツ数を提供している。dTVは、2011年に「dビデオ powered by BeeTV」として開始された定額制の動画見放題サービスであり、月額500円(税別)で12万本の動画をいつでも見られることから人気を博している。会員数は450万人を超えており、コンテンツ数、利用者数ともに国内有数のサービスと言える。
 U-NEXTも9月下旬の時点で11万8,000本のコンテンツを提供しており、dTVに次ぐコンテンツ数となっている。ただし、U-NEXTの見放題サービスで提供されている動画本数は約2万本で、PPV方式でのサービス提供が中心となっている。
 UULAも10万本のコンテンツをソフトバンクの携帯電話利用者向けに定額見放題サービスとして提供しており、会員数を伸ばしている。アップルのiTunes Storeで運営されている動画配信サービスは映画作品を中心とした8万5,000本がPPV方式で提供されている。
 このところ、Hulu、Netflix、Amazonプライムビデオといった外資系の動画配信サービスが日本国内でも開始されるようになってきた。まだ日本で提供済みの動画本数は少ないが、今後コンテンツがどの程度拡充されるのか注目されている。
 日本国内で最多のコンテンツ数を誇るdTVはオリジナルコンテンツの種類も豊富で、映画・ドラマ中心の外資系サービスとの差別化を図っている。日本人向けコンテンツに強い国内のサービス事業者と、ハリウッド映画などのコンテンツで強みを発揮する外資系事業者との競争が激化することで、有料動画配信サービスのメニューが充実し、利用者にとっては動画サービスの選択肢が増えるといったメリットが今後も続きそうだ。テレビ放送の視聴率が低下傾向にある中で、ネット上での定額制見放題サービスによる動画視聴は増加傾向にあり、ユーザーの動画コンテンツ視聴スタイルも大きく変化していくことになるだろう。

 
【本資料の調査結果・推計データについて】

* この調査は、動画配信サービス運営会社・関連企業への取材結果に加え、インターネットユーザー23,000人へのWebアンケート調査、各種公開資料などをまとめて分析したものである。
* Webアンケート調査では、23,000人の中から動画配信サービスを利用している1,000人を抽出し分析した。
* 本資料における全ての文章、数値、表、グラフデータは、ICT総研スタッフによる取材やアンケート調査、各種文献等を元に当社アナリストが記述・推計したものであり、当該企業や公的機関等の公表値と異なる場合がある。
* 本資料における全ての文章、数値、表、グラフデータは、資料公開時点のものであり、その後の市場環境等の変化や新たな分析に基づき予測データ等を予告なく変更する場合がある。
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有料動画配信サービス利用者1,000人に聞いた、視聴に利用する端末、視聴する動画のジャンル、1日あたり動画視聴時間に関する全3問の回答結果です。性別、年代、居住地域などの回答者属性とのクロス集計などの用途にご活用ください。

2015年 有料動画配信サービス利用動向に関する調査
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