iPhoneを安く買うなら「総額重視」6割で最多、イード調査

　株式会社イードは8月12日、情報メディア「LiPro（インターネット）」において、iPhone端末の購入経験者300名を対象に実施した「スマホを安く買う方法」に関するアンケート調査結果を公表した。次に買うなら価格が下がった「iPhone 17」シリーズに魅力を感じると答えた人が約6割に達したほか、端末返却プログラムの認知度は高い一方でその内容やリスクを正確に理解している人は少数にとどまることが明らかになった。

安く買うために最も重視するポイントは「端末を返却しない」ことと「総額の安さ」

調査は2026年7月5日から19日にかけて、LiPro読者のうちiPhone購入経験者を対象にインターネット調査の形で実施された。買い替えで最も重視する点を聞いた設問では「価格」が61.7%を占め、2位の「バッテリー」13.7%を大きく引き離した。端末価格の高止まりが購買判断に強く影響している実態がうかがえる。

　こうした価格志向を反映してか、次に買うならiPhone18シリーズと17シリーズどちらに魅力を感じるかの設問では「価格が下がった17シリーズ」が179名（59.7%）に上り、最新の18シリーズの50名（16.7%）を大きく上回った。最新モデルよりも型落ちモデルの価格下落を待つ姿勢が鮮明になった形だ。iPhone 17を安く買う場合の希望価格帯は「8万円未満」が128件で最多となり、「8～10万円」の115件と合わせると10万円未満を希望する回答が全体の約8割を占めた。

安く買う際に重視したいポイントを複数回答で尋ねた設問では、「端末を返却せずに済む方法」が137件で最多となり、返却そのものへの抵抗感の根強さがうかがえた。支払い回数については「一括払い」が130名（43.3%）で最多となり、「24回払い」の89名（29.7%）と合わせると2年以内の完済を望む回答が7割を超える一方、返却プログラムを理想とする回答はわずか20名（6.7%）にとどまった。

　安く買うために最も重視するポイントを聞いた設問では、「総額の安さ」が182名（60.7%）を占め、「月々の安さ」の26.3%を大きく上回った。実質価格として月額の安さを訴求する販売手法と、ユーザーが本来求める総額ベースでの安さとの間にはギャップがあることが示された。「実質1万円以下で買えるケースもある」と知ったらどう感じるかの回答では「条件を確認したい」が47.7%、「本当か疑わしい」も34.7%に上り、実質価格表示への警戒感も一定程度残っている。

なお認定中古品については「状態次第で検討」が52.0%と過半数を占め、条件付きで受け入れる姿勢を示した。型落ちモデルや中古品を含め、総額ベースで納得できる選択肢を求める志向が全体を通じて浮かび上がる調査結果となった。

出典：イード 2026/08/12リリース
https://internet.iid.co.jp/iphone-17-buy-cheap/

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